a-43 : ブロックチェーン

ネットワーク上の端末同士を1つのチェーンのように接続して暗号技術により取引履歴を管理・格納する技術

予想される社会的な影響

・既に仮想通貨などの金融取引においてブロックチェーンが実装されている

・経産省は、金融だけではなく、情報が関わる多くの業界でユースケースを挙げている

・経産省は2016年に、ブロックチェーンが影響する可能性がある日本での市場規模を67兆円と算出

背景・理由・事例

・総務省の情報通信白書(30年版)によると、「ブロックチェーン技術とは情報通信ネットワーク上にある端末同士を直接接続して、取引記録を暗号技術を用いて分散的に処理・記録するデータベースの一種であり、「ビットコイン」等の仮想通貨に用いられている基盤技術」としている。

・ブロックチェーンは、取引の記録をブロックという記録の単位で格納する。また格納の際には、以前に生成されたブロックの情報を要約した、「ハッシュ値」という情報も格納される。データの改ざんにはこのハッシュ値をチェーン全体で変更する必要が生まれるため、改ざんが困難である。

・ブロックチェーンは「P2Pネットワーク」や「コンセンサスアルゴリズム」「スマートコントラクト」「偽造防止・暗号化技術」といった複数の技術を活用することによって実現している。
株式会社グローバルインフォメーションによれば、2021年の予測で市場規模は世界で2026年に24億5,900万米ドル到達すると予測。

出典:ブロックチェーンデバイスの市場規模、2026年に24億5,900万米ドル到達予測(PR TIMES)

・Mastercardは2017年時点で、決済システムにブロックチェーンを導入することを決定。決済処理をすることで仲介者が不要となるため、手数料やコストを削減でき、国際間送金なども迅速に低コストで実現する。

 

 

 

未来コンセプトペディア以外にも、未来の事業を考えるうえで役立つナレッジを体系的に整理しています。
詳しくはこちらをご覧ください👇

 

 

 

関連コンセプト