予想される社会的な影響

・従業員の幸福度指標を活用した組織マネジメントの普及

・幸福度に応じてパーソナライズされたサービスの普及

背景・理由・事例

・社会環境の変化やテクノロジーの発展、ライフスタイル・価値観の多様化により、幸福のかたち・価値観は多様化。個人それぞれの幸福のあり方が認められるようになった

・人々の主観的な幸福感の把握は、古来より試みが進んでいるが、個人レベ
ルの幸福度を客観的に測定し、定量的に把握しようとする研究が進んでいる

・従来はアンケート等の主観的でモニタリングには不適格な手法による数値化が行われてきたが、ウェラブルデバイスを中心としたバイタルセンサの普及により、気分・精神状態と身体状態の相関性が明らかとなり、ストレスの大小やリラックス度などを起点に幸福度、非幸福度の継続的な定量化が行える様になった。

・日立製作所は、幸福度を計測する技術を開した。
スマートフォンアプリで幸福度を数値化した「ハピネス関係度」を測定できるもの。2020年 7月に新会社を設立し、従業員の幸福度を高めることで、企業の生産性向上を支援する事業を行う。
アプリは、加速度センサーで人の無意識の動きのパターンを検出し、それが「周囲の人を幸せにする状態のときに出る体の動き」であるかどうかを把握。すでに日立グループ内でマネジメント支援・組織活性化に利用されている

・将来的にはウェアラブルデバイスや、街、住宅、オフィスなどに 設置されたセンサーで、個人の幸福度を測定する技術も登場すると考えられる